ビューティー&ヘルス 心理師が解説。メンタル不調による休職から職場復帰に至るまでの注意ポイント

こんにちは、公認心理師、精神保健福祉士の水口明子です。前回は「適応障害」を取り上げて自身のストレスの蓄積レベルを知ることの大切さをご説明しました(前回の記事はこちら)。ストレスからくる身体症状によっては、休養が必要となってくる方もいると思います。そこで今回は休養(休職)するには、そこから復職にするにはどのような流れになるのかを一例を出してお話させていただきます。

これまでの連載:https://suits-woman.jp/beauty_health/habitmind/

休職を一人で決めるのではなくまずは周囲に相談をする

ご本人が仕事に対するストレスを抱えていて、不眠などの身体症状もあり、仕事でも支障をきたすほどになってきた場合でお話します。

まずは親しい同僚、関係の良好な上司、人事、産業医(労働安全衛生法では、常時50人以上の労働者が在籍する事業所に1人以上、3,000人超の事業所では2人以上の産業医の配置が義務付けられています)、外部のメンタルクリニックに相談しましょう。我慢の時期が長いほど、復帰までにかかる期間は長くなるということを覚えておいてください。

ここで重要なのは、休職を一人で決めないことです。気分や体調が優れない場合は判断力が鈍っていることもあるので、休職という重大な決断を一人ですることはおすすめできません。会社内で相談できる人がいない場合は家族、友人に相談してみてください。

ストレスから身体症状が出ている場合には親しい方に相談したのちに、産業医や外部のメンタルクリニックなどに相談に行く流れになると思います。医師に自身の症状を伝えて、休養が必要だと診断された場合は診断書が出されます。

診断は病院によって異なりますが、不眠など身体への影響が出ている状況であれば、1回の診断で診断書を受け取ることもあります医師は患者の体のことを一番に、必要ならば患者を休ませる環境に置くことを優先するため、診断書作成のために診断が長期に及んでしまうことは少ないでしょう。

休職期間は会社側の面談が設定されている場合が多い

次に医師から出された診断書を会社に提出します。

診断書には休養に必要な期間の記載があります。会社によって異なりますが、2週間に一度、1週間に一度、1か月に一度など、休職期間の面談の日程と、休職中の給与支給の有無などの事務的なことを話し合います。面談は直接ではなく、メールや電話などが多いようです。給与支給がない場合は健康保険組合から傷病手当金を受け取れる場合がありますので、そこをしっかりと会社に確認しておいてください。

ここで注意してもらいたいのは、休養期間の通院(カウンセリング)についてです。休養期間にはカウンセリングを受けるなどをしないといけないと思っている方がいるかもしれませんが、義務ではありません。また、そこに会社は関与していません。外部のクリニックにて診断を受けた場合は、症状によって服薬を進められたり、カウンセリングを受けるように進められることもあります。その際には主治医の指示の下、まずは自身の心身の療養、回復に努めることが重要です。

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