ビューティー&ヘルス 心理師が解説。メンタル不調による休職から職場復帰に至るまでの注意ポイント

復職に向けても医師の診断書が必要

最後に復帰に向けてのお話となります。

診断書に記載されている期間を経て復帰する場合には、再び医師から復職可能かどうかの診断書を受け取る必要があります。復職の診断書は医師が一度の判断で出してくれるものではありません。今の体調面やメンタル面などを複数回の診断で判断されます

次に復職の診断書が出された後は会社に診断書を提出して、復職に向けた話し合いに移ります。復職の時期や内容を決める復職面談が行われます。

復職面談は多くは上司や人事と行われ、場合によっては産業医も参加します。休職期間中に会社側の窓口となって連絡を取り合っていた人が参加することがほとんどです。その面談では、本当に復職できる状態にあるのか、本人に復職の意思はあるのか、以前と同じ仕事ができるのかがメインに話し合われます。基本では休職前の部署に復帰が大前提となりますが、ストレスの元が同じ部署にある場合は異動、配置転換、時短業務への切り替えなどが実施される場合もあります。

復職後も上司、人事、産業医などと定期的な面談などが行われる場合が多く、これは再び休職にならないために会社側のフォローアップが必要です。

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今回は休職から復職に向けての一例となり、会社によって対応はさまざまです。休職するしないに関わらず、メンタル不調を抱える当人はまずは周囲に相談することを、会社側の上司など周囲の人は休職期間を長引かせないためにも常日頃からコミュニケーションをとるようにしてください。

休職、復職には医師の診断書が必要です。

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賢人のまとめ

休職するにも復職するにも医師の診断書が必要です。休職しようと一人で判断するのではなく、まずは周囲に相談してください。

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賢人プロフィール

心理カウンセリングの賢人水口明子

メンタルケアオフィス「ハビットマインドKOKOLO」代表。公認心理師(国家資格)、精神保健福祉士(国家資格)、全心連公認 プロフェッショナル心理カウンセラー、メンタルヘルスマネジメント検定Ⅰ種などの資格を持つ。メンタルクリニックにて、インテーク面接や、訪問看護を担当後、うつ病に特化した、就労移行支援事業所の管理者としてプログラム講師、利用者へのカウンセリングを実施。また、浦和にあるカウンセリング研究所にて講師として、メンタルヘルス、アサーション、プレゼンテーションスキルアップなど50以上のプログラムを作成し、人材育成も行なっている。