ビューティー&ヘルス 【働きながら妊活しましょ】不妊治療の保険適用を待てる人、待てない人

気になる不妊治療の保険適用ですが、今のところ、まだ具体的なことは決まっていません。前回(→こちら)で紹介したように、治療がどこまでカバーされるのかもわかりません。保険適用にあたって考えられる問題点を、引きつづき、認定不妊カウンセラーの笛吹和代さんに説明していただきます。

保険診療と自由診療の相乗りは?

先の話ではありますが、現在、不妊治療を受けている方、これから考えている方は、「混合診療」というワードもちょっと頭に入れておいてください。

混合診療とは、保険適用内の治療と、自由診療を合わせて行う診療のことです。ガイドラインの治療範囲を超え、多額の費用がかかる高度医療の多くは自由診療になります。

体外受精が保険適用されても、使われる薬剤が保険適用外であった場合、混合診療の問題が出てくると予想されます。つまり、体外受精の採卵や移植などの技術的な面は保険適用。高度刺激に使われる薬や培養液などは保険適用外……というケースは許容されるのかどうかという問題です。

健康保険の理念上、経済的な不公平を避けるため、高額医療を受ける場合は、その一部に保険適用される治療が入っていても全額、患者負担になることが多いです。以前から、混合診療のケースはあちこちで議論されていますが、不妊治療の保険適用に関してもここの議論が待たれるところです。

そういうわけで、現時点でわからないことが多いのですが、今後制度設計していく上では、不妊治療の当事者の意見も幅広く聞いて、取り入れていただきたいなと思います。

保険適用されるのを待てる年齢とは?

こうした現状を踏まえて、現在、不妊治療中の方、妊活を始めている方への具体的なアドバイスに移ります。

年齢で分けますと、30歳以上の方は、保険適用の今後の展開に関係なく、不妊治療を進めたほうがいいと思います

よく、35歳を境にして妊娠率が急激に下がるという話を耳にしますが、正確には32歳ごろから妊娠率は確実に低下していきます。不妊治療が保険適用されるのが早くて2022年度ですから、今から1年半後に32歳になっている人は、待たないほうがいいということになります。

ましてや1年半後に35歳を迎える人は、くれぐれも「35歳になってから体外受精をすればいい」などと考えないでください。その1年半という時間は、あまりに貴重な時間です。それに、35歳まで妊娠しないという時点で、体外受精をして妊娠する確率は決して高いとは考えられないからです。

不妊クリニックでも、「2年後まで待ちたいんですが」という声が増えていると聞きます。2年という時間を待てるのは、20代半ばまでだと思います。

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