ビューティー&ヘルス 【いつかのためのプレ妊活】2022年度の保険適用化を待っているだけじゃダメなケース

将来的には子どもがほしい……。いつかわからないけれど子どもを産むつもり……。そう思っている人は、今はまだよくわからなくても、妊娠や出産について、正しい知識を身につけておきたいですよね。認定不妊カウンセラーの笛吹和代さんから、いつか子どもを産むかもしれない人へのアドバイス。前回に続き、来年度から始まる不妊治療の保険適用化についてうかがいます。

保険適用を待たないほうがいい人とは

2022年4月から不妊治療の保険適用が始まります。そろそろ妊活を考えたいけれど、それなら来年4月を待ってから始めようと思われる人もいらっしゃるかもしれません。あと半年くらい待ってもたいして変わりはないと思われるかもしれません。

ここでお伝えしたいのは、来年4月を待っていい人と、待たないほうがいい人がいるということです。

妊娠と年齢、健康状態とは密接な関わりがあります。ごく単純に申し上げて、30半ばを迎えて、かつこれまでも妊活を続けてきたが授からない、という方は、そのまま妊活を続けることをおすすめします。不妊治療に入っていらっしゃるなら、そのまま進行することをおすすめします。

妊娠適齢期といいますが、やはり妊娠しやすいのは20代です。30代に入ると徐々に妊娠率が下がり、35歳あたりからグッと下がります。

たとえば現在35歳、結婚3年目で不妊治療中という場合。そろそろ体外受精も考えなければという時期に来ているなら、来年4月の保険適用化を待つことは、あまりおすすめできません。

ひとつは、その年齢での半年という時間はとても貴重なものになるからです。

もうひとつは、来年4月を待って体外受精を受けようと考えている人は少なくないはずなので、クリニックが混み合います。特に、都市部の、定評のある人気クリニックの予約は数か月先まで取れなくなるかもしれません。その予約待ちの期間がもったいないと思います。

それに今でも、体外受精には自治体からの助成金制度を利用すれば、1回あたり30万円の助成金が下ります。初回の申請に関しては10万上乗せされて40万円が助成されます。

ここで現状での体外受精の費用と、来年4月以降、保険適用化された場合の費用を比較してみましょう。体外受精1回あたりの費用を60万円として計算します。

<現状>助成金30万円を利用すれば、自己負担額は30万円です。初回申請であれば、10万円が上乗せされて自己負担額は20万円になります。

<来年4月以降、保険適用>自己負担額は60万円×3割負担で18万円です。

ということで、その差は、初回申請であれば2万円。そうでなければ12万円となります。30代半ば以降の方にとっては貴重な時間と数万〜十数万円の差額……、一考の価値はあると思います。

保険適用化を待つ人のための準備

逆に、どんな人なら不妊治療の保険適用化を待っても大丈夫なのか。というと、ずばり20代で健康、生理もきちんと来ている人です。生理がきちんと来ているかは、「たぶん来てる」という印象ではなく、しっかり記録をつけて、たしかに26〜38日に一回は来ていることを確認してください。

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