仕事&マネー 加入しすぎている人も!?女性の人生に合わせた保険見直し3つのポイント

保険に加入するにこしたことはありませんが、ライフスタイルに合わせて見直す必要も。今回は、そんな保険の見直しについて、女性特有の保険加入形式に的を絞って解説します。

実は高額な買物とも言える保険。よく考えましょう!

女性の保険加入の傾向とは

男性と女性の保険加入率は、そんなに大きな違いはありませんが、1%程度男性よりも高いぐらいです。日本人全体としては約8割の人が保険に加入しており、20代では60%程度の加入率ですが、30代では80%超、40代では90%前後と高い加入率となっています。

FP業務を行っている中での実感ではありますが、女性の保険加入の実態として以下のような傾向があるように感じます。

・既婚女性は死亡保険に加入していない
・資金に余裕のある方は貯蓄性のある保険に加入している
・親または配偶者が加入している保険の内容について知らない

死亡保険に加入していない

死亡保険はもし自分に万が一があったときに、残された家族等に保険金を生活保障として残す保険です。いま独身で、親を扶養しているなどの事情がなければ、基本的には加入する必要はないでしょう。

死亡保険は上記のような性格から、結婚すると世帯主である男性が、もしものときに家族が生活に困らないよう加入することが多く、妻である女性が加入していることは少ない傾向です。

しかしながら、最近では共働きが多く女性が家計を支えていることも多くなっています。そのような場合に、働けなくなったり、万が一のことがあったりすれば家計が立ちゆかなくなる可能性があります。

住宅ローンは団体信用生命保険の加入が義務づけられていることが多く、連帯債務や夫婦ペアローンの場合には、もし妻に万が一のことがあっても保険でローンの返済額を補えることがほとんどです。しかし、あくまでも妻の部分の支払いに対してかけられている保障であり、夫の部分の住宅ローンに支払いは補えないため、夫の部分の返済は続くことになります。さらに、夫婦二人の収入でうまく回っていた家庭は貯蓄が貯まらなかったり、最悪破綻してしまったりする(家を売らざる負えなくなるなど)可能性があります。

このような場合に備えて、結婚したら、夫婦のライフプランシミュレーションを作成し、妻に万が一があったときに足りなくなる部分を死亡保険で補うことを検討することをおすすめします。

逆に、妻が家計も支えている場合には、夫の死亡保険の保障額が大きすぎることもあります。夫に万が一があったとしても、妻が働いていれば生活費には困らず、そんなに大きな保障が必要ないことも少なくありません。ただ、仕事をやめることになった場合には保障額を引き上げる必要がでてきます。

貯蓄型保険に加入しすぎていない?

貯蓄型保険とは、保険料が高いもののかならず将来必ず保険金を受取ることができる保険です。

例えば、終身保険、養老保険、学資保険、個人年金保険等が該当します。

貯蓄型保険は早期に途中解約すると元本が割れる可能性がありますが、少なくとも10年以上預ければ元本を上回る保険金を受け取れます。将来受け取れる資金は保障されており、コツコツ貯めたい方には最適な貯蓄方法です。

しかしながら、定期預金などでも分かるように日本の金利は低金利となっており、この貯蓄型保険も例外ではありません。返戻金や満期金が20年後106%となっている場合、1年で増える利回りは約0.25%ということになります。毎月1万円の保険料で20年間貯めて、元本240万円に対して年間平均2,500円、20年で6万円しか増えないということになります。

一方で、(一般)NISAやつみたてNISAの非課税制度を使って投資信託を毎月積立て、年利回り3%で運用すれば毎月1万円の積立で20年間貯めると、元本240万円に対して年間平均72,000円増え、20年間で3,283,020円となり約88万円増えることになります。

もちろん、元本が保証されていないため、一括で購入するよりも毎月コツコツ積み立てることで高いところで買ってしまうリスクを低減していき、損をせずに利益を得ることができるようにすることが重要です。

女性は男性に比べると手堅い資産形成ができる保険を好む傾向があるようですが、この低金利では貯蓄型保険では増えないため、余裕資金の一部を投資に回すのがおすすめです。

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