仕事&マネー 民間の医療保険には入っておくべき?医療保険の必要性をチェック

民間の医療保険に加入しておいた方がよいか、迷っている方は意外と多いのではないでしょうか。

私たちの生活では、病気やケガのリスクがつきものですが、公的な医療保険によって3割負担で診療が受けられたり、高額な医療費は高額療養費制度によって負担の限度額が決まっていたり、と手厚い保障で守られています。

しかし、一部の手術や治療、雑費、先進医療などは、公的な医療保険の対象外となっています。

この公的な医療保険でカバーできない費用や療養中の生活費を、自己負担で補えるのかが、民間の保険の必要性を判断する要素となります。

この記事では、民間の医療保険の必要性を見極めるヒントとなるチェックポイントや、公的な医療保険で対象外となる費用などについて解説しています。

民間の医療保険は入っておくべき?まずは公的な医療保険をチェック

まずは、民間の医療保険の必要性を判断するのに大切な要素となる、公的な医療保険の保障内容についてみていきましょう。

公的な医療保険の保障が受けられる費用

◇ 診療費

公的な医療保険では、診療費の支援があり、医療機関の窓口で保険証を提示すると、一般的には3割負担のみとなります。

健康保険の対象となる診療の内容は、以下のような項目があります。

・診察や往診

・薬や注射での治療

・入院

・手術

・放射線治療

・精神療法

・治療に必要となる物品 (松葉杖や補聴器など)  など

◇ 高額の医療費

公的な医療保険には、高額療養費制度という制度があり、高額の医療費がかかった際に、定められた金額の上限を超えた分の医療費が払い戻しされます。

引用:厚生労働省「高額療養費制度を利用されるみなさんへ」

この高額療養費制度で、自己負担額がぐんと下がりますが、保険内診療のみが対象であるので注意が必要です。また、高額療養費制度の対象外となる費用に関しては、自己負担となるため、それを民間の保険や貯金などでカバーするようになります。

◇ 働けなくなった時の生活費(手当)

長期の療養となった際には、傷病手当金を受けることも可能です。

傷病手当金は、会社に勤めている方が対象の制度ではありますが、万が一、病気やケガで働けなくなり、収入が途絶えてしまったときの助けとなります。

◇ 出産費用

公的な医療保険では、出産育児一時金や出産手当金として、出産費用を支援してくれます。

出産育児一時金は、国民健康保険または会社の健康保険でも、どちらでも支給対象です。

出産手当金は、会社に勤めている方が対象で、出産で就業ができない従業員の生活の維持のために支給されます。

公的な医療保険でカバーできない費用

公的な医療保険では、以下の費用に関しては保障対象外となっています。

・美容に関する手術

・先進医療による治療

・保険外診療

・差額ベッド代

・入院時にかかる雑費

・通院費

・生活費     など

公的な医療保険の対象外の費用を何でカバーするのか?

公的な医療保険は、診療から入院、手術まで、病気やケガの治療に必要となる費用の多くを支援してくれます。

しかし、検査代や保険外診療、先進医療、療養中の生活費などに関してはカバーできません。

そこで助けとなるのが民間の医療保険です。

もちろん貯金などの貯えがあれば問題はありませんが、暮らしの中では冠婚葬祭や旅行、転職などさまざまなイベントがあり、それらにも費用はかかります。

万が一、病気やケガにかかったときに、経済的に困ることがないように、早めに保険の検討をすることも大切でしょう。

また、民間の医療保険の必要性は個人の経済状況や医療における希望、ライフプランなどによって異なるので、次の章のチェックポイントを参考に考えてみましょう。

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