仕事&マネー やっぱり日本人は働きすぎ!年間の平均有休消化日数は、世界的にも圧倒的に少ない“8日”!

リタイアの影響?アメリカでは56歳以降に有給取得日数が1週間増える

さらに同調査では、年代別よる年間有給取得日数についても調査。日本では若い世代を“ゆとり世代”と呼ばれ、時にビジネスシーンで批判されることもありますが、果たして若い世代は有給をきちんととっているのでしょうか?

有給取得日数が5か国の中で一番多いドイツは、若い世代でも年間20日をキープしています。うらやましい!

まず日本に注目。23歳から35歳はまさにゆとり世代に該当しますが、年間の取得日数は6.47日。世界はもちろん、日本の年代別でも圧倒的に少ないのです。また日本では36歳というアラフォー世代になると、いきなり9.24日と増えるのも興味深いポイント。この世代はちょうど子育て真っ盛りなので、子どもの都合などで取得する人が増えるのかもしれません。

一方世界を見てみると、やはり一番取得日数が少ないのは23歳から35歳の若い世代。日本のように36歳以降になるといきなり増えるのはシンガポール(12.98→15.41)が該当していますが、ほかは微増といえそうです。そんな中注目したいのは、アメリカ。35歳から36歳にかけては微増(13.26→13.62)ですが、55歳から56歳にかけての数字が13.62から21.47に。一週間近くもいきなり増えているのです。

ちなみにアメリカは日本とは違い、いわゆるサラリーマンの“定年”がありません。年齢で差別されることは法律で禁じられているのです(ただし公共交通機関の業務などの職業には定年がある)。ただずっと働き続けるわけではなく、各自で「●歳になったら辞める」という“リタイア”するケースが多いと言われています。もしかするとアメリカでは、55歳くらいになると徐々にリタイアの準備に入っていく人が多いのかもしれません。

しっかり休むことで仕事の生産性も上がるはずです!

いずれにせよ世界とここまで有給取得日数に差があるのは、やはり問題。この先、いかに日本人特有の有給取得に対する抵抗感と罪悪感を失くすことができるのか?それが課題かもしれません。

 

【調査概要】
調査主体:Syno Japan 株式会社
調査対象国:日本、米国、ドイツ、シンガポール、メキシコ
調査対象:18-79歳の一般消費者男女
調査人数:日本(1047人)、米国(1036人)、ドイツ(1030人)、シンガポール(541人)、メキシコ(1022人)
調査期間:2018年4月
調査方法:インターネット調査(Synoグローバルオムニバス調査)

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