堅実女子ニュース&まとめ 【ホントは怖いSNS】WHOも“病気”に認定。子どもが「ゲーム依存」から逃れられないワケ

世界保健機関(WHO)が2018年、オンラインゲームやテレビゲームのやり過ぎで日常生活に支障が出る「Gaming disorder(ゲーム依存症)」を、病気の世界的な統一基準である「国際疾病分類(ICD)に加える方針だと明かしました。ゲーム依存はこうして、正式に“病気”に分類されることとなったのです。今回は、ゲーム依存の実態、治療法、SNS的観点から見た恐ろしさを解説していきます。

「ゲーム依存」は直せるのでしょうか?

「ゲーム依存」は治せるのでしょうか?

これに当てはまったら「ゲーム依存」

WHOでは、ゲーム依存症の症例をこう定義しています。

「ゲームをする衝動が止められない」
「ゲームを最優先する」
「健康を損なうなどの問題が起きてもゲームを続ける」
「個人や家族、社会、学習、仕事などに重大な問題が生じる」

こんな症状が最低12か月続いた場合、「ゲーム障害」と診断できるようです。ただ幼少期は進行が早いため、この症状に当てはまり重症なら、もっと短い期間で依存症とみなされます。

スマホは買ってもらえなくてもゲーム機は与えられている子どもは少なくありません。一方、タブレットやスマホでゲームをする子もよく見かけます。子どもにとって、ゲーム依存はとても身近なのです。なお、LINEやTwitterなどのSNS依存は「その他の嗜癖行動による障害」として、やはり病気に分類されています。

3日以上もやり続けて死亡…深刻な韓国のゲーム依存事情

2002年10月、韓国でネットゲームを86時間プレイし続けた24歳の男性が死亡しました。男性は3日半以上にわたってネットゲームをプレイ。長時間同じ姿勢を続けたため、エコノミー症候群を発症していたとされています。他にも同年4月、中国でネットワークゲームをプレイしていた高校生が極度の興奮状態で死亡するなど、ゲームに熱中しすぎるあまり命を落とした例は世界中で見られます。

こうした背景で韓国では、午前0時から6時まで16歳未満の子どもにオンラインゲームへのアクセス制限を設ける、通称「シンデレラ法」という対策が講じられました。

ゲームの中毒性を侮ってはいけません。実際、利用頻度を自分でコントロールできない子どもは少なくないのです。日本にシンデレラ法のような法律はないので、各家庭でルールを決め、利用頻度をコントロールさせるべきでしょう。

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